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2007年、日本腎臓学会により慢性腎臓病（CKD）に関する診療ガイドが発表された。CKDは、近年、注目されている疾患だが、一般にはまだあまり知られていない。今回、槇野氏は、その定義を紹介するとともにわが国のCKD患者の現状と今後の診療連携の重要性について解説した。
 

CKDが注目される背景

CKDというキーワードが国内外で注目を集めている。その背景のひとつに、世界的な透析患者数の増加があげられる。末期腎不全に陥ると透析導入が必要になるが、わが国の累積透析患者数は27万5千人（2007年12月時点）、実に国民の500人に1人が透析を受けていることになる。今後も増加していけば、医療費への圧迫が懸念される。一方、これまで腎臓病は「腎臓だけの病気」と捉えられてきたが、最近の研究では、軽症のCKDであっても心血管病の重要な危険因子になることがわかってきた。

透析導入や心血管病を減少させるためにも、医療費の面からも、CKDの早期治療が求められる。
 

CKDの定義とわが国のCKD患者数

日本腎臓学会が2007年に発表した「CKD診療ガイド」によると、CKDは「蛋白尿などの腎障害の所見または腎機能低下〔糸球体濾過量（GFR）60mL/min/1.73m²未満〕の状態が3カ月以上続いた状態」と定義される（図1）。メタボリックシンドロームをはじめとする生活習慣病と同様、CKDは自覚症状を伴わないことが多い。しかし、たとえば健康診断でCKDと診断され早期治療が行われれば、その後に起こりうる心血管病や腎不全への進展を防ぐことが可能である。

従来、腎機能評価の指標となるGFRは、クレアチニン値や年齢などをMDRDという米国の計算式に当てはめて算出されていた。しかし、日本人の腎機能は米国人に比べもともと低い傾向があるなど人種による違いがあるため、この数値は正確さに欠けるという問題があった。そのため、日本腎臓学会は、今年、日本人のためのGFR推算式を発表した（図2）。新しい計算式をもとに、わが国のCKD患者数を再評価したところ、これまで考えられていた数を大きく上回る1,330万人という驚くべき結果が出た。また、日米で国民のGFR分布を比較すると、かつては米国のほうが腎機能低下の割合が多いとされていたが、実際はほぼ同じであることが判明した（図3）。つまり、増加の一途をたどる透析患者数の背後には、「成人の8人に1人はCKD」という事実があることが示されたのである。CKD患者は末期腎不全および透析の予備軍であることから、CKDの早期診断・治療が強く望まれる。
 

CKD治療—診療連携の重要性

CKDの早期診断・治療は急務だが、現在、CKD患者数に対して腎臓専門医の数が圧倒的に不足している。そこで、日本腎臓学会は診療連携システム案を提示し（図4）、かかりつけ医と腎臓専門医との連携強化を呼びかけた。CKDの戦略研究では、透析患者数の15％減少を目指しており、今後の取り組みが期待される。

CKD患者に対する診療連携を進めることで、末期腎不全への進展や透析導入、あるいは心血管病の発症を防ぐことができれば、増加するばかりの医療費の軽減も可能になる。そのためにもCKD早期治療の重要性を社会に浸透させ、CKDに対する国民の意識を高めることが不可欠である。